日本の多くの企業が、急増する課題の波に直面しています。グローバル市場の変化、環境問題、人材不足、コンプライアンスや不正問題、ダイバーシティ、働き方改革など、このような環境下で生き残り成長し続けるために、組織は矢継ぎ早に訪れる業務改革やDX(デジタルトランスフォーメーション)などの大規模かつ複雑な変革をうまく管理していく必要があります。

しかし、組織が大規模かつ複雑な変革を実施しなければならないにも関わらず、組織の保守的な文化風土がそれらの変革のスピードを遅らせたり、時として変革を失敗に追いやってしまうことがあります。

チェンジマネジメントのグローバル・リーディング・カンパニーであるProsci®(プロサイ)社のリサーチ結果によると、日本を含むアジア圏の特徴として、集団主義的な組織文化が、変革への社員の積極的な関与を妨げる傾向があると報告されています。また、他の地域と比較して、雇用の安定や役職の権限を失うことへの恐れや、新しい働き方に対する抵抗が発生しやすいとも報告されています。このような状況に対し、本来であればエグゼクティブや監督者による現場社員への支援が求められますが、エグゼクティブや監督者と現場社員との間に距離があり、ほとんど交流がないのも日本を含むアジア圏の特徴として報告されています。

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