チェンジマネジメント国内実態調査報告書
(2026年版)

調査の背景

「他社ではチェンジマネジメントはどこまで実践されているのか」「どのような取り組みが成果につながっているのか」
——こうした疑問を持ちながらも、他社の取り組み状況を知る機会は多くありません。 日本アタウェイ株式会社は、日本国内でチェンジマネジメントが実際にどのように活用され、どこに工夫や課題があるのかを可視化し、今後の取り組みに役立つ知見として整理・共有することを目的に本調査を実施しました。変革を担う実践者の声を、個別企業内にとどめず、日本企業が自社の現在地や次の一歩を考えるための材料として提供します。

調査概要

調査名称：チェンジマネジメント国内実態調査（2026年版）

調査目的：日本国内でチェンジマネジメントがどのように活用され、どこに工夫や課題があるかを可視化し、今後の取り組みに役立つ知見として整理・共有すること

調査対象：チェンジマネジメント国際資格認定プログラム受講者（資格取得者）555名

調査期間：2026年4月13日～24日

調査方法：メール配信・回収

回答件数：59名（回答率約11％）

主な調査項目：回答者属性、活用状況、Prosciのモデル・フレームワークとツールの活用度、作成経験のある成果物、実践阻害要因、変革の成功・失敗要因、今後の変革予定とテーマ、知りたい情報（自由記述）

※調査結果を読む際の留意点：本調査は資格認定プログラム受講者を対象としており、日本企業全体の状況を統計的に代表するものではありません。チェンジマネジメントを学び、実務活用を検討・実践している層の傾向として参照する必要があります。比率は小数点第一位を四捨五入しており、複数回答設問では合計が100％を超える場合があります。

調査結果の概要

実務活用は81％——学びを具体的な計画や設計へ展開

回答者の81％が、チェンジマネジメント資格認定プログラム受講後、個人、チーム・部門、全社、クライアント支援など、何らかの形でチェンジマネジメントを活用していると回答しました。

作成経験のある成果物では、チェンジマネジメントプランをはじめとする各種計画書やADKAR青写真が上位に挙がり、知識の習得にとどまらず、実際の推進計画や設計へつなげる動きが見られます。

約9割が、今後2年間で変革の増加を見込む

今後2年間に所属組織で変革が「増える」と見込む回答者は約9割でした。現在または今後取り組む変革・プロジェクトのテーマでは、DX推進、業務プロセス改革、業務効率化が上位となっています。

変革を単発の案件として扱うだけでなく、複数の取り組みを継続的に進めるための考え方や体制が重要になることを示唆しています。

調査結果からわかる、変革推進の課題

調査の結果、変革推進においては、組織内の「共通言語・共通認識」の不足などの環境的要因が大きな壁になることが明らかになりました。実践を妨げている要因として最も多く挙がったのは「組織内に共通言語がない」という回答です。

また、現場への浸透には、目的やゴール、現場にとってのメリットの明確化、さらに経営層や現場マネージャーを含むマネジメント層の継続的な関与が、変革の定着を左右する重要な要素として挙げられました。

個人が学んだチェンジマネジメントを、組織の実践へと広げていくための基盤づくりが課題として浮かび上がっています。

調査結果から見える、これからの変革

DX推進、業務プロセス改革、業務効率化など、今回上位に挙がったテーマは、制度やシステムを導入するだけでは完了せず、現場の理解、受容、行動、定着までを伴う取り組みばかりです。

本調査は、チェンジマネジメントの実務活用が広がる一方で、共通言語、組織文化、リソース、リーダーシップが変革の成否を左右する重要な要素であることを明らかにしました。

報告書のダウンロード

調査報告書では、回答者属性、Prosciのモデル・フレームワークとツールの活用度合い、作成経験のある成果物、実践を妨げている要因、変革の成功・失敗要因、今後の変革予定とテーマまで、調査結果の全体をご覧いただけます。

調査結果をさらに詳しく―報告ウェビナー

2026年9月18日に、調査結果をより詳しく知りたい方に向けたウェビナーを開催いたしました。

活用されているモデルやツール、実際に作成されている成果物、実践時の課題、成功・失敗を左右する要因を調査データから紹介するとともに、チェンジマネジメント部門リードの和田 円香が、今後の組織変革に求められる視点と実践のヒントを解説しております。フォーム登録後、録画されたウェビナーをご覧いただけます。